早期退職後の健康診断を考える

7月の始めに今年度の健康診断を受診してきた。

結果はまだ届いていないが、早期退職を目指す身としては健康であることがモノ凄く大事なので、結果が気になるところ。

この健康診断、毎年受診できるのも会社員であるがため。

労働安全衛生法により事業者は従業員に対して健康診断を実施しなければならず、また従業員も事業者が行う健康診断を受診しなければならない。

では、早期退職するとどうなるのか、そしてどうするか考えた。

巷では、健康診断を毎年受診した人と1度も受診していない人の平均寿命は変わらないとか、受診していない人のほうが長生きするとか、いろいろ言われている。

一応、毎年1回はこれまでと同様な項目を受診したいと考えている。あとは費用がどうなるかだ。

健康保険組合を任意継続した場合

退職直後は会社の健康保険組合を任意継続するつもりなので、任継後の健康診断を調べてみた。任継による健診は多分1回きりだろう。

すると、健診は自己負担がない基本項目と自己負担があるオプション項目に分かれている。

自己負担のない基本項目のうち、これまで会社で受診してきた胃部X線と腹部エコーがこの中に入っていない。自己負担のあるオプション項目となっていた。

この2項目を追加した場合の自己負担額は分からない。多分、受診する健診機関で異なるのであろう。

基本項目の健診でも、健診機関によって自己負担が発生する場合もあるようなのでオプション項目とあわせて事前に確認して健診機関を選びたいと思う。

いま一つよくわからなかったのが、健診できる機関だ。

全国約2,000機関で受診できるようだが、肝心のそのリストが探しても見つからない。

早期退職後に移住予定の街はそれなりに大きいので2,000機関の中に入っていると思うが、選択肢が多いのかそれともほとんどないのか知りたいところだ。

この辺は、退職手続きの折にも聞いてみようと思う。

国民健康保険に変更した場合

任継の後は国民健康保険に変更するので、次に国保の健康診断を調べてみた。

早期退職後に移住予定の街のウェブサイトを調べると、40歳以上を対象に「特定健診」というものがある。

検査項目は、基本健診が身体測定や血圧測定、問診の他、コレステロール値など8項目の血液検査、尿検査だけ。

付加健診を追加すると、尿酸値など4項目の血液検査、貧血検査と心電図検査が追加される。

検査費用は、基本健診が医療機関で受診すると1,200円、集団健診会場で受診すると600円だ。付加健診を追加すると、どちらも基本健診の費用に+500円される。

ただし、住民税が非課税の場合、受診場所に依らず基本健診は0円になる。付加健診は500円のままだ。

早期退職後、収入は激減し住民税は非課税になると思うので、「特定健診」は付加健診まで受診しても500円だろう。非常に安くて、ありがたい。

ただ、付加健診まで受診しても、検査項目が今現在、会社で受診している項目よりかなり少なく、肺や胃のX線検査、大腸がん検査がない。

別の検診はないのか探してみると「がん検診」というものがあった。

これも40歳以上が対象で、胃がん、大腸がん、肺がんの検診がある（女性の場合、子宮がん(20歳以上)と乳がんの検診も加わる）。

ちょうど「特定健診」で抜けている項目が「がん検診」に入っていた。

検診費用は、医療機関で受診すると胃がん（X線検査）が2,200円、大腸がん（便潜血検査）が400円、肺がん（X線検査）が0円（喀痰細胞診まですると400円）で、全部受診しても2,600円だ。

地区会館や保険センターでの集団検診で受診すると、胃がん（X線検査）が700円になる（他は医療機関で受診した場合と同じ）ので、全部受診しても1,100円になる。

「がん検診」も、住民税非課税の場合、受診場所に依らず、全て無料だ。

まとめると、「特定健診（基本健診+付加健診）」と「がん検診（胃がん+大腸がん+肺がん）」にかかる費用は、住民税課税で合計2,200円（集団検診）、住民税非課税で合計500円となり、どちらにしても格安だ。

住民税非課税だと医療機関で受診しても集団検診と費用は同じなので、医療機関を予約さえできれば、いつでも受診できる。

住民税課税でも集団検診の特定健診が月2~4回、がん検診が月1,2回とかなりのペースで行われているので、特に問題はなさそうだ。

いつでも受診できると安心せずに、年1回は受診しようと思う。

公開日：2017年7月27日0時34分、7月30日15時55分
更新日：2024年1月5日12時00分

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